スマートフォン利用の増加により、サイバー犯罪の対象は在宅労働者へ

スマートフォン利用の増加により、サイバー犯罪の対象は在宅労働者になっていることについて書きます。

企業・組織において、BYOD(Bring Your Own Device)により、個人のモバイルデバイススマートフォン)等の使用を、ビジネス(仕事)での目的のために、許可することが一般的となってきている。

さらに、新型コロナウイルス感染症の世界的感染拡大で拍車がかかり、モバイルデバイス等の利用が劇的に増加。増加したことで、サイバー犯罪(サイバー攻撃)は、在宅労働者(リモートワーカー)に焦点が当たっている。

そのため、常にモバイルデバイススマートフォン)を最新の状態に保つために、脆弱性の処理を含むAndroid / iPhoneのアップデート更新を行い、すぐにOSを更新することや、ダウンロードしたアプリは、どのような権限が求められているのか、どの権限を付与すれば有効なのかを確認する、ウイルススキャンのアプリをダウンロードなどの対策を講じることは当然である。

※BYOD(Bring Your Own Device)、会社員・従業員・労働者個人が所有しているスマートフォンなどのデバイスを業務でも利用すること。