スマートフォン利用の増加により、サイバー犯罪の対象は在宅労働者へ

スマートフォン利用の増加により、サイバー犯罪の対象は在宅労働者になっていることについて書きます。

企業・組織において、BYOD（Bring Your Own Device）により、個人のモバイルデバイス（スマートフォン）等の使用を、ビジネス（仕事）での目的のために、許可することが一般的となってきている。

さらに、新型コロナウイルス感染症の世界的感染拡大で拍車がかかり、モバイルデバイス等の利用が劇的に増加。増加したことで、サイバー犯罪（サイバー攻撃）は、在宅労働者（リモートワーカー）に焦点が当たっている。

そのため、常にモバイルデバイス（スマートフォン）を最新の状態に保つために、脆弱性の処理を含むAndroid / iPhoneのアップデート更新を行い、すぐにOSを更新することや、ダウンロードしたアプリは、どのような権限が求められているのか、どの権限を付与すれば有効なのかを確認する、ウイルススキャンのアプリをダウンロードなどの対策を講じることは当然である。

※BYOD（Bring Your Own Device）、会社員・従業員・労働者個人が所有しているスマートフォンなどのデバイスを業務でも利用すること。